フリーランスはこれから注目の働き方になる
2020年のコロナ、今もなお収まりをみせていませんが、世の中の仕組みが変わり、当たり前に会うことができなくなるということを経験しました。そんな中、人々の働き方にも変化が広まりつつある中、フリーランスは関心の高い働き方になっています。少子高齢化を迎えた日本。Z世代と呼ばれるこれからの日本を担う、生産年齢人口の割合が10%ほど。国は人手不足解消のため女性や若者、高齢者などの様々な人の労働参加を促す「働き方改革」を打ち出しました。
その働き方改革の一つが副業・兼業を認めるガイドラインです。私もそうですが、その結果副業を始める人が増え始め、企業も2018年のアンケート調査では28.8%の企業が副業を容認すると回答しています。このような動きの中、今の会社員として働くだけでなく、多様で柔軟なフリーランスの働き方が注目を集めるようになりました。
アメリカでフリーランスが多い理由
アメリカには終身雇用がない
日本には昔から、終身雇用という考え方があります。一度就職したら、定年までを企業が面倒をみるというもので、終身雇用の元では労働者は定年まで雇用と収入が保証されて、仕事を失う心配がありません。最近はジョブ型雇用という言葉も出てはきていますが、未だ日本国内では「新卒で就職した会社に長く勤める」という風潮があり、何の疑いもなく同じ会社で働き続けるという人が多いでしょう。
一方アメリカでは、終身雇用は一般的ではなく、一度就職したからと行って生涯の雇用が確保されていることはありません。また、転職する人も多く、会社をやめてフリーランスへ転身ということにも抵抗が少ないと言えます。
アメリカには総合職がない
日本の場合、新卒採用では「総合職」として採用されることが多く、入社後は希望の部署や個々の適性によって配属先が決まることが普通で、数年ごとに様々な部署異動を経て会社の中核となる役職へ就くという流れが一般的です。また、入社時点で即戦力となるスキルが要求されることは少なく、入社後のポテンシャルを判断して採用することが多い傾向にあります。総合職として学生を採用することを先ほどの「ジョブ型雇用」に対して「メンバーシップ雇用」と言います。
対してアメリカには総合職がなく、例えば新卒であっても学校で専門的なスキルを身につけてから就職するのが当たり前です。アメリカの企業はポジションごとに人材を募集し、職務内容を定めてから雇用します。そのため、労働者の多くは専門的スキルをすでに身につけており、即戦力があるので、若いうちからフリーランスをして独立しやすいと考えられます。
まとめ
日本でも確実に今後フリーランス人口は増えることが予想されています。その理由の一つがコロナ、そして少子高齢化によって自分でスキルを見につけ、企業に頼らず個人が力を持って仕事ししていく社会になってい行くのではないでしょうか？
働き方改革の一環で同一労働、同一賃金の制度によって年功序列による給与形態も見直しが今後されていくと、フリーランスという新たな道へ転身するサラリーマンが増えていくでしょう。あなたは何のスキルも学びますか？